リバースエンジニアリングの合法性

モノ作りのリバースエンジニアリング、市販されている工業部品を3Dスキャン等で内部構造や動作原理を探ることは原則的には「合法」行為とされています。装置や機器の構成要素をそのまま真似したクローン製品とすることは禁止されています。

実物形状を3次元デジタルデータ化することで、機能・性能を伴った付加価値の高い意匠デザインの実現、設計品質の向上につながります。リバースエンジニアリングデータを検査やコンピュータ解析等に活用することで、形状の問題点の早期発見や設計へのフィードバック、生産工程での無駄を省くことができます。モノ作りにはリバースエンジニアリング技術は必要とされています。

<事例-1>
メーカの部品販売会社から部品を購入し3Dスキャンでデジタル化。解析ソフトウェアに取り込み、コンピュータ上で自社部品を取り付け効果等をシュミレーションする。自社部品の売り込みにリバースエンジニアリング技術を利用されました。

<事例-2>
密封された製品の中に組み込まれた部品が温度により、どのように変形するかの調査。密封された部品はX線CTスキャンで中形状をデジタル化する。熱を加える前と後の部品をそれぞれスキャンして、変化を調査する。画像で評価する方法、三次元CADで重ねて評価するなどでリバースエンジニアリングデータを利用されています。

<事例-3>
自動車シートのリバースエンジニアリング、全部品を3DスキャンとCADモデリングでデジタル化。メーカの自動車シート安全性確認の解析及び安全確認のシュミレーション用にリバースエンジニアリング技術が取り入らテレビコマーシャルで放映されていました。