蓄電池・発電から蓄電と送電システム2019.09.20 ブログ
新しい原発や原子力発電所の構築が相次いで凍結されるなど不透明な状況を受けて、再生可能エネルギーの可能性を拡げることの重要性が高まってきています。
東日本大震災・原発事故で工夫されたのはまず省エネ・省電力でした。
それから液化天然ガスによる火力発電が発電の主流になっています。
そして日本の政府は再生可能エネルギーを主力電源と位置づけ、2030年までに電源構成比の22～24％と目標を定めています。
太陽光発電・風力発電などの再生可能エネルギーの一部は天候に左右されやすいという現実があります。
太陽光発電は特に日照時間・天候に発電の生産量が左右されやすく、電力を供給する側は需給のバランスをとるのに工夫が必要です。
九州地方では、日本国内では供給する際の優先順位が原子力発電などの電源・電力が優先されている現実もあって、2018年には九州電力が九州にある太陽光発電の事業者に呼びかけて出力制御を行ったことが大きく報じられました。
出力制御の課題・問題が実際に事例として現実に出たということは、余剰の電力が生まれているということでもあります。
発電された余剰電力は無駄なく使いたいというのが理想ではないかと考えられます。
当然、大きな電力会社のほうも、実際に太陽光発電で余剰電力が生産されたという事例を参考にして、余剰の電力が生じた際にそれを生かす方向で技術開発やインフラストラクチャ（供給網）の開拓ができないかと考えざるを得ない状況でもあるかと考えられます。
新聞の記事を追っていると、やはり再生可能エネルギーをより有効活用するための研究や製品が生み出されています。再生可能エネルギーで発電された電力の蓄電や活用、蓄電池・蓄電システムなど、貯めた電力の送電技術や利活用、供給網について研究する動きが実際に見受けられるようになってきました。
各家庭レベルでも太陽光パネルの設置をしてその発電でやりくりしている家庭や、蓄電池を設置・活用して生活に使う電気の活用を工夫している家庭も現在では見られるのではないかと考えられます。
FITと呼ばれる固定価格買い取り制度も適用期間が10年に限定されている制度のため、今後各家庭・家レベルでも電気の上手なやりくりの知恵がより求められてくると考えられます。
電力を供給する大手の電力会社も、再生可能エネルギー導入に関わっている側も、そして各家レベルでも生活の営みに使う電気の活用法に関する知恵や技術・設計や発想が今後より一層前進するかもしれません。
そして、それはものづくりや製造の分野でも、活躍が期待できるような製品やアイデアが生まれてくる余地があるのかもしれません。
詳しく見る2030年度目標の自動車燃費規制と自動車とものづくり2019.09.13 ブログ
日本では経済産業省と国土交通省が自動車メーカーに対して2030年度までの燃費規制を課すと報じられました。
燃費規制はCAFE「corporate average fuel efficiency」という企業別の平均燃費で達成しなければならないといいます。
国際的にも先進国各国の燃費規制にはこのCAFEが燃費規制の基準として採用されています。
日本では新しい2030年度までの目標とする燃費規制を今年の夏をめどに計画を決めるそうです。
欧州や中国で先行しているEV普及促進のための政策は、日本でもオリジナルの内容でやはり施策されることになってきました。
新燃費規制に対応するには具体的には電気自動車とプラグインハイブリッド車の普及が一番大きな変化が必要になるようです。
新しい日本の燃費規制では、自動車で使われる電気が化石燃料などを消費して二酸化炭素排出など環境負荷がかかっていないかまで分析する考え方が盛り込まれるといわれています。
このことは、日本は大幅な火力シフトの電力供給の状況をある程度変えていかなければならなくなることを暗示していると考えられます。
日本では中国のEV電気自動車市場で、日本電産がEV電気自動車搭載向けのモーターの生産を計画しています。
国内でも電気自動車の未来として経済誌でも日本電産のモーターが大きく取り上げられていました。
しかし、2018年末あたりから、米中の貿易摩擦やスマホ市場の不振、中国の景気減速など不安要素が大きく表面化していました。
2019年4月下旬執筆現在では、5Gと状況の変化に応じた中国の内政政策の対応で、2019年後半には持ち直してくると分析されるようにもなっています。
日本電産は中国の電気自動車市場に電動のモーターを開発製造・販売で積極的に打って出る計画を練ってきているメーカーです。
2018年の貿易摩擦や景気減速などの中国の変化は日本電産の当初の計画に大きな影響を与えました。
2019年4月下旬執筆現在では、日本電産の中国の電気自動車向けのモーター生産・供給の仕事・計画は持ち直してきているようです。
中国では人件費が上がってきて、ものづくりの拠点を東南アジアやアジアの他国に移転する企業もあります。
ですが、中国・深センなど開発環境が成熟している場所は、製品開発やものづくりをするには技術者にとっては好環境であるとも考えられます。
アメリカのIT大手企業なども中国にも拠点を設けています。
人件費などの条件を超えた良い仕事を生み出すことができれば、話は変わってくるということなのではないかとも考えられます。
日本でも海外の経済の専門家に、人件費を上げ続けて、その条件や環境を超えた生産性を考え・生み出すことが必要と言う方もいます。
生産性についてよく考えること・活動が、抱えている様々な社会問題を解決に導く鍵の1つにもなるということを言いたいのであろうと筆者は受け止めています。
中国のクルマ・クルマの開発環境、NEV規制について2019.09.06 ブログ
(画像、トヨタのRAV4)
NEVとは
NEVとは、New Energy Vehicleという英語の頭文字の略称です。
日本語では新エネルギー車といいます。
NEV規制とは生産・輸入台数の10%分をNEVクレジットとしてクルマ製造メーカーに義務付ける中国政府の規制です。
新エネルギー車の導入に積極的なのは中国と欧州の国などです。
NEV導入が国策で推進させている中国の自動車市場は、今現在もそしてこれからも世界の一大EV電気自動車市場となっています。
景気減速といわれている中国市場ですが、国内の政策の工夫によって、2019年後半からは持ち直すのではないかと予測する経済の専門家の方もいます。
NEV規制など、政策によってEV電気自動車の生産と販売が促進されている中国の自動車市場は、後の世界のEV市場のシェアの業績にも関わってくるとメーカー側も見込んでいる経営者も多く、注目です。
SUVを売りにする自動車メーカー
「SUVとは、Sport Utility Vehicleという英語の頭文字の略称です。
自動車の形態の1つで、日本語では「スポーツ用多目的車」と呼ばれています。」
（「」、SUV Wikipediaより引用）
近況としては中国や北米など海外で、SUVの車種が人気です。
中国の上海国際自動車ショーでも自動車大手メーカーの現地の若者に人気のあるSUV車種の新製品が披露されました。
トヨタ自動車もNY国際自動車ショーで新型のSUVを披露しました。
日本でも、国内でSUVの車種RAV4の新型モデルが発表されています。
電気自動車は、今の状況だと、中国が普及促進・開発・実験・生産供給の舞台になるといわれています。
トヨタ自動車も中国に最初にEV電気自動車をリリースする計画となっているようです。
トヨタ自動車は中国、上海の国際自動車ショーでCH-RとイゾアというSUV車種のEV電気自動車製品を展示しています。
ものづくりではアメリカのシリコンバレーだけではなく、中国のシンセンも、ものづくり・製造の開発の拠点となっています。
あらゆるものを組み合わせて製品化する環境が中国でもすでにできています。
テスラ・パナソニック、アメリカの電池工場への投資を見送る2019.08.23 ブログ
テスラ・パナソニックの電池生産について
テスラとパナソニックはアメリカ・ネバダ州にEV電池製造工場ギガファクトリー1を稼働させています。
このギガファクトリー1は世界最大規模のリチウムイオン電池生産工場です。
この工場でEV電気自動車搭載向けの円筒系のリチウムイオン電池を2社で協力して生産をしています。
2019年4月にテスラとパナソニックはEV電気自動車の販売が振るわない状況をみて、生産を拡張していく計画であったEV電気自動車搭載用の円筒系のリチウムイオン電池の生産強化への追加の投資を見送ることを表明しました。
筆者の印象としては投資の見送り自体は、販売成績の実態に合わせようというスタンスであるのではないかと見受けられ、あまりネガティブな印象はないです。
パナソニックはトヨタとも電池開発で協力
パナソニックはトヨタ自動車とも電池開発・製造の新会社を設立するなど協力しています。
2019年4月執筆現在のところ、ハイブリッド車搭載向けの角形のリチウムイオン電池を主にパナソニックはトヨタに供給しています。
電池の開発は全固体電池と呼ばれる電池の開発が進行しています。
電池の開発については、新しい技術や規格がトヨタとパナソニックが設立した新会社から生まれるかもしれません。
中国市場を見据える電気自動車・電池
EV電気自動車市場は中国が最大の市場と見込まれているといわれています。
テスラもパナソニックも中国のEV電気自動車市場を見据えています。
電池に限ってみると、長期的には全固体電池など車載用の電池の仕様が新世代に転換される可能性もあると見られます。
そう考えてみると、従来のリチウムイオン電池だけの生産にすべてをかけることを見送ったという側面もあるかもしれません。
パナソニックとしてはトヨタと協力して電池仕様の開発を詰めていって、その新世代の電池で中国の市場にも向かっていくほうが賢明かもしれません。
新聞を読んでいると、世界で自社の自動車を量産し販売することの難しさを改めて意識します。
日本の大手自動車メーカーは、トヨタやホンダなどが環境対応の性能、量産規模、販売規模いずれも素晴らしいです。
自動車のトレンドは環境対応の性能・仕様、EV電気自動車へのシフトが進もうとしています。
欧州や中国で先行すると考えられるこの流れの中で、電気自動車・環境対応の自動車はこれからどうなっていくのか注目です。
プライベートブランドについて考える2019.08.16 ブログ
(画像、イメージ)
プライベートブランドとは
「プライベートブランドとは小売店・卸売業者が企画し、独自のブランド（商標）で販売する商品のことをいいます。」
（「」、プライベートブランド Wikipediaより引用）
家電のプライベートブランドについて
家電店エディオンでも、「e-angle」（イーアングル）というプライベートブランド家電製品が発売されています。
サイズも小さめ、価格も安くて1人暮らしなどの新生活にはちょうど良いという印象を筆者は持っています。
筆者が考えることは、自社で製品をつくる環境、生産拠点を保有しておくことはものづくりの面でも非常に重要なのかもしれないということです。
高級機種ですごく良いモノを売る戦略もあれば、手頃で手に入りやすい価格で販売する戦略など、お店を彩る戦略はいろいろとあることを感じます。
プライベートブランドの戦略は価格を抑えながら、質をよく保ちつつ、自社の商品を持てるという良い側面があるのかもしれません。
ものづくりでは、メーカーや技術者の最高級志向と、普通の一般的なより多くのユーザーの人との追求するモノのズレが問題として指摘されたりもしています。
日本の製造業でもテレビなどが過去にメーカー側の高級志向と、実際のユーザーの嗜好が離れて課題・問題となったことなどがあります。
製品の買い替えサイクルや、ユーザーの方の消費がうまく読めていない状況の時期はものづくりでも少なからず混乱は生じるものなのかもしれません。
筆者は小売や卸売りの業者の方々が、プライベートブランドを提供して消費者と一緒に生き残ってきたのだなと改めて感心しています。
メーカーの製品をただ店頭展示して販売するだけでなく、その間を常に埋める存在としてプライベートブランドの家電や生活用品があってもそれはそれで良いかもしれません。
そしてそれは製造メーカー・開発側と実際の普通の一般の消費者の方々が選び買いたいものと実際の要望する価格などとの間を良い意味で埋めてくれる存在となるのかもしれません。
エネルギー会社の新たな未来志向の出資2019.08.09 ブログ
JERAについて
「JERAは東京電力と中部電力のエネルギー事業の合弁会社です。
株式会社JERAは東京電力グループと中部電力とが共同で設立した火力発電会社です。
JERAは東京電力ホールディングス傘下の東京電力フェエル＆パワーと中部電力とは50％ずつ出資して、火力発電用燃料（天然ガス・石炭）の資源開発・調達・輸送から、火力発電所の建設・運営までを一貫して手がける会社です。
2018年時点ではJERAの液化天然ガス（LNG）取扱量は、年間3,500万トンと世界最大級、世界の15％、日本の4割弱を占め、日本一の規模となっています。
石炭も年間3,500万トン取り扱い、JERAグループの売上高は年間2兆円を超えています。」
（「」JERA Wikipediaより引用）
再生可能エネルギー普及に向けたJERAの新しい動き
2019年2月末にJERAがイギリスの蓄電池運営会社ゼノベに出資することが新聞で報じられています。
日本の政府は再生可能エネルギーを主力電源の1つにすると決めており、その実現に向けた動きの一歩であると考えられます。
再生可能エネルギーの課題としてエネルギーを貯めてやりくりすることの難しさがあります。
ゼノベはイギリスで蓄電池を運営する2016年創業の新しい会社です。
再生可能エネルギーは送配電網と蓄電池およびそのシステムによる蓄電・送電の技術開発が普及させる前に必要なのかもしれないと筆者も考えています。
日本は火力による発電が進行しています。
それでも2018年時点ではJERAは年間LNG3,500万トン、石炭3,500万トンの取り扱い量となっておりものすごい量です。
CO2排出の問題、国内での政府の定めたエネルギーミックスの実現、国際的な環境に関する取り決めなどの諸課題のクリアに向けての取り組みを考慮すると技術革新が必要不可欠となっています。
2030年時点でのエネルギーミックス構想
「2015年6月に政府はコスト試算および地球温暖化ガス排出削減などを考慮して、2030年に目標とする電源構成比率（エネルギーミックス）を決定しました。
これは単なる目標の数字ですが、原子力発電20～22％、再生可能エネルギー発電（水力含む）22～24％、石炭火力発電26％、液化天然ガス・石油火力発電30％となっています。」
（「」、原子力発電、2030年時点でのエネルギーミックス構想 Wikipediaより引用）
環境視点では、できる限り原子力発電や火力発電の依存度を低減させていくことが望ましいと考えられます。
再生可能エネルギーで電力を賄うには、蓄電池や蓄電システムの新たな構築・環境整備が必要です。
日本は海に囲まれ、地震も多く、そうした環境・地理的条件に最適化された電力供給のネクストビジョンが待ち望まれていると考えられます。
建設現場に3D計測データを活用2019.08.02 ブログ
（画像、ドローン）
2019年5月中旬、日本のGDPが発表されました。
内需のうち、個人消費と設備投資が若干のマイナスで、住宅事業と公共事業が微増の結果となりました。
個人消費は家計消費、設備投資が企業の消費を映すとも言われており、若干のマイナスの結果は衝撃です。
住宅事業は今年秋に消費税が10％に増税されると見込まれ、若干の駆け込み需要があったことも多少の影響はあったようです。
公共事業はやはり建設関係の公共事業が柱であると考えられます。
外需は輸出・輸入ともに微減で、輸出よりも輸入の微減幅が大きいため、GDPの計測の数値上、GDPは結果としてプラスとなりました。
インフラ整備について
インフラ整備は、一度造成されたインフラ設備も、数十年経てば建て替えや設備の更新が必要な場所がいくつもできてきます。
アメリカでは再生可能エネルギーなどの新エネルギーなどのインフラだけではなく、数十年経った橋などの具体的な設備の更新の必要に迫られている現場もあります。
一方、日本では、大雨や地震・津波、台風などの災害が多く、その打撃を受ける度に環境の再整備・補強が必要になっています。アメリカでも巨大ハリケーンや山火事など自然災害の大きなダメージを受けている地域も見られます。
そんな日本で、ドローンとカメラ・レーザースキャナーを活用した建設現場の3D計測技術の導入を進めている建設企業も現れてきているようです。
この建設現場での施工に3D計測のデータを計測して活用する技術は、施工にかかる時間と手間を効率よく省ける画期的な技術として注目されています。
上記の新技術導入など、公共事業の仕事の中身は今後創意工夫の余地が多くあり、可能性や将来性も中身によってはあるのかもしれません。
製造の分野はそれぞれの製品や生産物がグローバルに展開されているモノが多いため、経済や貿易の変化の影響を比較的に早く受けやすいと言われています。
そう考えると、建設現場に3D計測データを活用した仕事は、製造・ものづくりの知恵や技術を相互に活用できる創造的な価値を生む可能性があるかもしれません。
幅が拡がるクルマの世界2019.07.26 ブログ
日本の自動車メーカーは複数車種に及ぶ部品の共通化をコスト削減と生産性向上のため取り組んでいます。
自動運転やクルマの電動化が先端分野で開発が進行しているなかで、多様な車種をリリースし、それらのメンテナンスサービスも展開するなど、クルマのサービスと仕事は本当に幅の広いものとなってきています。
考えてみると、レース競技用のクルマから生活で長く使うクルマまで、仕様で見てもガソリンエンジンからハイブリッド、燃料電池、電気自動車、自動運転車両まで生み出す製品の幅も広いです。
ソフトバンクグループは自動運転開発を進める企業に巨額の投資を注いでいます。
トヨタ自動車はそんなソフトバンクグループと「モネ・テクノロジーズ」という自動運転技術を見据えた新会社を設立しています。
あらゆるモノがネットで繋がるIoTサービス、モビリティサービスを、モネ・テクノロジーズは展開しようとしています。
同社はトヨタ自動車が構築する「モビリティサービスプラットフォーム」と、ソフトバンクのスマートフォンやセンサーデバイスなどを駆使した「IoTプラットフォーム」とを連携させる新しいサービスを提供すると発表しています。
日本の大手自動車メーカーは東南アジアでもクルマの生産をハイブリッド車から燃料電池車、そして電気自動車へ段階的に生産を行っていくことを計画しています。
他にも国際的にクルマの生産をする上で、製造の世界も関税などによる影響を鑑みた計画が必要になってきています。
2019年2月にはホンダが英国での自動車の現地生産からの撤退を発表しています。
トヨタも仮に英国がEUから合意なき離脱をすることになった場合、撤退の選択肢も含めて検討するつもりであることを表明しています。(2019年3月執筆現在)
さまざまな工夫や動きを見せるクルマ、自動車の製造の世界は最も注目を集めている製造分野の1つです。
モビリティ（移動状況）としての総合的な未来の・次世代のビジョンと現実の製品の製造・購入後のメンテナンス管理サービスまで、クルマの生き残りにかけたさまざまなサービス開発・開拓は正念場を迎えています。
水素の燃料電池フォークリフト普及について考える2019.07.19 ブログ
豊田自動織機はフォークリフトを高浜工場で製造しています。
太陽光パネルから電力を、その電力で水の電気分解をして水素を作成、
その水素を水素の燃料電池のフォークリフトに充填して使っているそうです。
燃料電池について
「燃料電池は電気化学反応によって燃料の化学エネルギーから電力を取り出す（発電する）電池を指します。
燃料には方式によって、水素・炭化水素・アルコールなどが用いられます。」
（「」、燃料電池 Wikipediaより引用）
水素燃料
「水素燃料とは、燃料として用いる場合の水素のことです。
新エネルギーの1つで水素エネルギーとも呼ばれています。
水素は石油、天然ガスから安価に大量生産されています。
安価で大量の電力が得られれば水からの電気分解も可能で、炭化水素から取り出せるためバイオエタノールなど多彩な燃料からも生産可能です。
新エネルギー・産業技術総合開発機構は、2014年7月30日に「水素エネルギー白書」を発表しています。
これによると2030年までに日本国内で1兆円規模、2050年には8兆円規模の市場展開を予測しています。
水素燃料の問題点
水素は化石燃料を利用してつくる場合、製造工程で二酸化炭素が発生します。
光触媒や高温ガス炉で水を分解して作り出すこともできます。
水素を内燃機関や燃料電池で使う場合、内燃機関の熱量あたりの費用・燃料電池から電気を使用する場合の発電費用は、どちらもコストとして見ると化石燃料のほうが安くなります。
ただ、風力や太陽光等で発生した余剰エネルギーから水素を製造すればエネルギーの効率化へとつながります。」
（「」水素燃料、 問題点 Wikipediaより引用）
新エネルギーとは
「新エネルギーとは、日本国内では新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法（新エネルギー法）において「新エネルギー利用等」として定義され、同法に基づき政令で指定されるもののことを指します。
現在、政令により指定されている新エネルギーは、バイオマス・太陽熱利用・雪氷熱利用・地熱発電・風力発電・太陽光発電などです。
すべて再生可能エネルギーです。
この新エネルギーは日本だけで用いられている用語です。」
（「」、新エネルギー Wikipediaより引用）
日本では電力供給の稼働優先順位が、再生可能エネルギーよりも原子力発電の電力供給が優先されています。
そうした事情もあって、2018年では九州電力が九州の太陽光発電事業者に発電を自粛を呼びかけ出力抑制をしたことが報じられました。
このケースは、よく考えてみると九州で太陽光発電で余剰電力が発生していることになります。
こうした場合には余剰電力での水の電気分解をして水素を作成し、有効に使うことはできないかと考えます。
上記にある通り、余剰電力から水素を製造すれば、エネルギーの効率化へとつながるわけで、なんとか水素燃料・燃料電池の利活用でマッチングできないかと筆者は考えます。
空気電池の新製品開発について2019.07.12 ブログ
(画像、イメージ)
空気電池とは
「空気電池とは正極活物質として空気中の酸素、負極活物質として金属を用いる電池の総称です。
金属空気電池とも呼ばれます。
燃料電池の一種として分類されています。」
（「」、空気電池 Wikipediaより引用）
FDKについて
「FDK株式会社は古河グループの電子部品や電池などを製造するメーカーです。
現在は富士通の連結子会社です。
FDKは旧社名である富士電気化学(Fuji Denki Kagaku)に由来します。
製品では電池を取り扱っており、マンガン電池・リチウム電池・リチウム二次電池・ニッケル水素電池など各種電池を生産しています。」
（「」、FDK Wikipediaより引用）
2019年3月中旬にFDKの独自の空気電池の開発成果が報じられました。
空気電池は正極が酸素を活用するため電池の中では最軽量になるとされています。
ただ酸素を使って性能低下を防ぎながら使用するための電池の仕様構成の開発課題があります。
FDKはそういった性能低下の課題をクリアする水素を酸素と化学反応させて電気をつくる独自の空気電池を開発しました。
このニュースを受けてFDKへの投資が注がれ、株価も上昇しています。
リチウムイオン電池、全固体電池、空気電池など日本国内でも電池に関する技術開発が進んでいます。
これらの各種電池はリチウムイオン電池が現在広く普及して使われており、主流です。
しかし将来的には電気自動車向けの次世代の電池として全固体電池が、モバイル機器・IoT機器・ドローンなど向けに最軽量の燃料電池である空気電池が注目されています。
他にも電力インフラの蓄電システム・蓄電池向けの電池製品の仕様開発も重要です。
電池の開発は現在でも多彩な研究・開発となっているようです。
新技術や次世代技術への成果が見られる企業には、積極的な投資が注がれます。
そうしたニュースを見て、工学的な開発や発明、新技術や次世代技術の推進は現代いは欠かせないものなのだと痛感する次第です。
電池の将来は具体的にはまだ読めません。
ですが開発も進み、成果も報じられることはグッドニュースであると感じます。